葬儀を1日で終える『一日葬』が近年増加していますが、背景には何があるのでしょうか。メリットとデメリットを理解し、親戚や菩提寺など、周囲の納得が得られる形の葬儀を行いたいものです。葬儀社を選ぶ時のコツや、おおよその費用についても説明します。
一日葬とは
葬儀のスタイルは、一般葬、家族葬、一日葬、直葬など様々ですが、近年は1日で葬儀が終わる一日葬が増加の傾向にあります。現代人にとってのメリットはどこにあるのでしょうか。一日葬の流れや特徴を詳しく解説していきます。
通夜を行わない葬儀スタイル
一般的な葬儀では、前日に友人や親戚などを集め『通夜』を行いますが、一日葬では通夜を行いません。告別式、火葬まで、葬儀の全工程を1日で終えるのが特徴です。
なお、直葬は、通夜、告別式を全て省き、火葬のみを行います。一日葬は、一般葬と直葬のちょうど中間で、『時間をかけたくないが、故人ときちんとお別れをしたい』という人々に支持されている葬儀スタイルです。
一日葬を執り行う割合は増えている
全体的な割合を見ると、まだまだ一般葬が主流ですが、近年は首都圏などの都市部を中心に、一日葬を選ぶ割合が増加傾向にあります。
一日葬が増えた背景に『高齢化』があります。遺族及び参列者に高齢の方が多いと、通夜と告別式を2日間続けて行うのは、身体的にも経済的にも大きな負担になります。
また、社会の価値観が変化し『葬儀は最小限でいい』と思う人も増えたため、コンパクトな一日葬や家族葬、直葬の割合が増えたものと考えられます。
一日葬を選ぶメリットとは
一日葬では通夜を行わないため、遺族側は通夜振舞いなどにかかる費用が抑えられ、遠方から訪れる参列者は宿泊代がかからずに済みます。また、翌日に仕事を控えている人にとって、スケジュールプランが立てやすいのもメリットでしょう。
2日間続けての葬儀は、遺族にとっても参列者にとっても、体力的・精神的に疲れるものです。1日で全行程を終えることができるのは、多くの人にとってメリットがあるといえるでしょう。
所要時間はどのぐらいかかるのか
一日葬には『昼型』と『お通夜型(夜型)』があり、どちらも所要時間は1時間程度です。
昼の一日葬は、11時~13時頃の間に告別式を行うことが多いようです。また『お通夜型(夜型)』は、本来お通夜をする時間に葬儀を行う形になります。
流れは通常の葬儀と変わらず、読経、弔辞・弔電、焼香などが行われ、喪主の挨拶で締めくくります。
このように、一日葬といっても丸1日かかるわけではありません。遺族側は準備や打ち合わせなどで忙しくなりますが、一般葬儀に比べると、よりシンプルかつスムーズに執り行われます。
一日葬の費用はどのぐらいかかるのか
一日葬は通夜にかかる費用を抑えることができますが、葬儀全体の費用としてはどれくらいが相場なのでしょうか。
おおよその内訳を知っておくと、葬儀社を比較・検討する時に役立ちます。
費用は半額になるわけではない
『一日葬は通夜を省略するから、一般葬の半額で済む』と思っている方も少なくありません。しかし、そう単純に半額にならないのが現状です。
まず、葬儀式場は1日でも2日でも料金は同じです。時間単位ではなく『2日で1組』という単位で貸している葬儀場がほとんどです。
また、一日葬を行う場合も、前日から会場で遺体の安置や祭壇の飾りつけを行うので、やはり会場準備に2日はかかってしまいます。
一日葬で削減できるのは、主に『通夜振る舞いの飲食接待費』と『僧侶への御車代』などです。会葬者の規模や、祭壇の飾りつけ、演出などにより異なりますが、一般的な相場は30万~50万程度となっています。
香典とお布施の相場はどのぐらいか
一日葬の香典は、一般的な葬儀の相場と変わりません。故人との付き合いの深さ、年齢などによって金額が変わり、年齢が上になるほど金額も上がっていきます。住んでいる地域によっても差がありますので、事前に調べておくようにしましょう。
遺族側から僧侶に渡すお布施の金額は、一般葬とほとんど変わりません。
お布施とは、僧侶に対する感謝の気持ちを示すものなので、葬儀が短くなったからお布施も減らすとは考えないのが一般的です。平均相場は15万円~25万円程度です。
臨終から火葬場までの流れ
一日葬は、全ての内容が凝縮される分、忙しく感じてしまうかもしれません。どのような流れで行うかを事前に把握しておくと、初めての葬儀でも慌てずに済むでしょう。
死亡診断書をもらい葬儀社に連絡を
日本の法律では、逝去後24時間は火葬をしないことが定められています。そのため、自宅または霊安室に遺体を安置しなければなりません。
遺体の運搬には『死亡診断書』が必要になるので、医師に発行してもらいましょう。個人での運搬は難しいので、葬儀社に連絡し、寝台搬送の依頼をして下さい。
葬儀社との打ち合わせや市役所で必要手続き
まずは、葬儀社と葬儀の打ち合わせを行います。家族内で、葬儀の形式・日程・場所・参列規模をあらかじめ決めておくと、見積りがスムーズに進みます。
最終的には、葬儀場と火葬場の空き状況、僧侶の都合などにより葬儀の日程が決まります。一日葬でも、一般葬儀と同じ会場費用がかかってしまうことを覚えておきましょう。
家族が亡くなった時は、様々な手続きが必要になります。まずは、死亡されて7日以内(葬儀が営まれる前まで)に市役所に『死亡届』を提出しなければなりません。死亡届を提出すると、『火葬(埋葬)許可証』が発行されます。
ここまでの流れは、葬儀社に代行してもらうことが可能です。
執り行う時に気を付けるべき2つのこと
一日葬という葬儀スタイルは年々増加しているものの、まだ一般的なスタイルではありません。執り行う時には、宗教者や親族などの意見を十分に考慮する必要があります。
親族や近しい人たちに十分な配慮を
故人の兄弟姉妹や近しい人達は、故人とお別れの時間をできるだけ長く持ちたいと思っているかもしれません。また、大切な葬儀が簡素化してしまうことに対し、複雑な気持ちを抱く人もいるでしょう。
年間に行われる全葬儀の中で、一日葬が占める割合は、10%前後に過ぎません。一日葬を行う時は、そうしなければならない理由をしっかりと近親者に説明し、了承を得るようにしたいものです。
特定の寺院があれば決める前に必ず相談する
遺族の立場からすれば、1日でできる一日葬は、都合がよいものといえます。しかし仏教では、お通夜、告別式などの1つ1つの儀式を大切にしているため、寺院によっては簡素化した一日葬や火葬式を受け入れられない場合もあります。
特に菩提寺がある場合は、一日葬を決める前に必ず相談をしましょう。菩提寺に相談せずに、葬儀社が手配した僧侶で一日葬を行った場合は、菩提寺から納骨を断られる可能性があります。
金銭的な都合で、どうしても通夜や告別式をするのが難しいという時は、葬儀社に見積りをしてもらう前に、まずは菩提寺に相談することをおすすめします。
失敗しない葬儀社選びのコツ
葬儀・葬祭の執行には公的な資格はいらず、さらに国や地方公共団体の許認可や届出も不要です。高齢化に伴い、葬儀社は増加傾向にあり、近年は他業種から参入するケースも多く見られます。つまり、葬儀社はピンキリということです。
選び方を間違えたり、全て葬儀社任せにしたりすると、思わぬ後悔をすることになりかねません。失敗しないポイントを3つ解説します。
複数の葬儀社に相談する
葬儀に普段からかかわっている人はそう多くはありません。そのため、急な葬儀が必要になると、『家の近くだから』とか『広告で有名だから』という安易な理由で葬儀社を決めてしまいがちです。
また、病院から紹介された葬儀社を選ぶ人もいますが、他の葬儀社に比べて費用が割高なケースが多いようです。
必ず複数の葬儀社に相談し、内容の充実度、コスト、サービスの丁寧さなどを比較しましょう。その際、快く見積もりを出してくれない葬儀社は、良い葬儀社とはいえません。
一般葬儀社の他に、民間の『互助会』や、専門の葬儀社と提携している『JA』や『生協』なども比較してみることをおすすめします。
契約を急かさず丁寧な対応か
葬儀の良し悪しは、担当してくれるスタッフの力量によって決まるといっても過言ではありません。事前相談の時に、葬儀社全体の雰囲気、スタッフの対応、人柄などをチェックしておきましょう。
良い葬儀社ほど、契約を急がずに丁寧に説明してくれます。オプションを色々勧めるだけでなく、親身になって負担のかからないプランを提案してくれるような葬儀社は信頼ができるといえるでしょう。
初めての葬儀は、色々と分からないことが多いものです。すぐに契約をせず、よきアドバイザーとなってくれるような葬儀社を見つけて下さい。
見積もりなど料金は明確か
見積もりが明確でない、内容の情報開示がされていない葬儀社とは後々にトラブルに発展する可能性があります。まず、セット料金とオプション料金の内訳が明確に記載されているかを確認して下さい。
セット料金を基本とし、そこにオプションで色々と追加できるケースがありますが、自分には必要のないオプションも多いはずです。
また、葬儀費用には、事前に費用が固定される『固定費用』と当日で変わる『変動費用』の2種類があります。
固定費用は、式場費や火葬費などを人数・数量に左右されない費用を指し、変動費用は、会葬者への返礼品や、飲食費、車両費などを指します。特に変動費用の目安をしっかり出してくれる葬儀社は信頼できるといえるでしょう。
まとめ
一日葬は年々増えているといっても、メリットだけではありません。手軽さやコストの低さだけに惑わされず、見送る側と見送られる側の両方が納得いく形を選ぶことが大切です。
また、残された家族が自分の葬儀であれこれ揉めないように、生前から葬儀会社などを決めておく人も増えています。高齢化社会が進む今、早めの行動と事前準備が大切だといえるでしょう。
まずは、葬儀社のパンフレットを取り寄せることから始めてみてはいかがでしょうか。